１９６６（昭和４１）年〜１９８８（昭和６３）
映画はフィルムからデジタルへ
２０１３（平成２５）年１２月の日本映画製作連盟の統計によると全国のスクリーン数は３,３１８。この内、フィルム上映のスクリーンが４８７（約１５％）。後は２〜３年前からデジタル化になっている。
映画館を経営する会社も様変わりしてきた。新興勢力の台頭である。スーパーや、複合ビルに映画館が集中したため、ワーナーなどは家賃が払えずイオンに吸収されてしまった。
現況の興行勢力図
スクリーン別に見てみると、イオンの「イオンシネマ」６０９。東宝系の「ＴＯＨＯシネマズ、他」５４７。ユナイテッド・シネマ㈱の「ユナイテッド・シネマ、シネプレックス」３２０。松竹、「ＭＯＶＩＸ、他」２５９。東急の「１０９シネマズ」１６５。東映系の「Ｔ・ジョイ、他」１５２。㈱コロナの「コロナシネマワールド」１２９。佐々木興行㈱の「シネマサンシャイン」９７。この９社で２,２７８スクリーン。実に全国の６８,７％を占めている。
この９社は、殆ど映画館をデジタル化にした。ところが、このデジタル化が劇場を泣かせている。機械故障が続出しているのだ。
トラブルが絶えない配給システム
製作会社が作品のコピーを恐れてコピーガードシステムを採用している所に問題が有る。少し専門的になるが、作品はセキュリテイーに重きを置いたＤＣＰ加工され、ハードディスクで配給されている。
映像と音声が別々に送出され、データーはサーバーに取り込まれ映写する。洋画の場合はこれに字幕用ディスクが付随する。
要するに邦画は映像と音声。洋画はこれにスーパーインポーズが入る。これらを１つに纏めてスクリーンに投射する。ところが映像と音声が同調しない。字幕スーパーが口と合わない。全く音の出ない場合が有るなど、トラブルが絶えない。
デジタル機器は雷にも弱い
また複合（商業）ビルは、電源が切れたり、ボルト数が落ちたり、エレベータノイズが入ったりと一定の電源が確保されず、映写が途切れたりする。また、デジタル機器は雷にも弱い。磁力が働くのか、映写が止まることが多い。
併せて、最近のスーパーや複合ビルには映写室が無い。坪いくらの計算を強いられビルは経費削減と、機器のデジタル化で映写設備は壁に埋め込みで設置される。事務所で映画のオペレートをしているのが現状で、映写トラブルの場合は苦労する。
デジタル化が劇場を泣かせている
現場では、映写トラブルが起きた場合、お客様に招待券を渡し帰って頂くか、別の映画を観せて穴埋めしている。これが毎日、全国の何処かで起きている。事故は日常茶飯事の出来事で、新規システムの過度期とはいえ、デジタル化が劇場を泣かせている。
高額な設備投資で過大な負担
もう１つ問題が有る。フィルムの映写機に変る、デジタル映像機器のサーバーとプロジェクターが１,２００万円程掛かることだ。過大な設備投資で、これが弱小映画館には負担で閉館が相次いだ。
銀行やローン会社の借り入れも電気機器扱いされ、ローンが五年間しか組めず、返済を困難にしている。また、現場では映写技師が高齢化して、デジタル化に付いていけず退職する人が多かった。
活動屋魂が薄れて行く
そのため、映画を知らない若者が技術だけで、業界に携わり、往年の活動屋魂が薄れて行く事へ危惧する声も聞かれる。
また、フィルムしか上映出来ない映画館は、２０１２（平成２４）年以降の新作が上映できない。製作会社がフィルム製作をしていないからだ。いろいろ課題のある映画界だが、徐々に変わって行くにしても、早急な対策が望まれる今日この頃である。
