１９３５（昭和１０）年〜１９４４（昭和１９）年
昭和１２年「東宝」誕生！
東宝の創立は３つの主流が一体となって事業的に発展した会社である。東京のPCL（録音・現像）と、その姉妹会社PCL映画製作所（劇映画製作）、京都のJOスタジオ（劇映画製作）を、小林一三が創設した株式会社東京宝塚歌劇と提携して、自主的総合配給機関として創設したのが東宝映画配給株式会社である。
この３つはつねに緊密な提携のもとに有機的に運営された。これを称して「東宝ブロック」と呼ばれ、その背景をなす巨大資本の系列という点でも、既成勢力から敵視され迫害された。
当時、日活が巨額の負債に悩む中、東宝との提携を模索するが、これを阻止しようと松竹が東宝と正面衝突。そのため１９３７（昭和１２）年７月に日活と提携した全プロ配給がしてしまった。
そこで東宝は、報復と自衛手段から各社の陣営に斬りこみをかけた。いわゆる俳優、スタッフの引き抜き作戦であった。
「東宝ボイコット」作戦
これに対して既成４社（松竹、日活、新興キネマ、大都映画）は、防衛と圧迫の両面作戦を展開。１９３７（昭和１２）年４月以降、劇場に対して４社側作品と東宝作品の混合上映を禁ずる「東宝ボイコット」作戦の挙にでた。これに違反した劇場は４社側作品を提供しないという強硬なものだった。
当時、東宝が他社との併映をおこなっていた映画館は、日活系９７、松竹系７３、新興系５２、大都系２４の計２４６館であった。このボイコットにより東宝系は僅か１７館になり大変な打撃を受けた。
だが、東宝は反撃に出る。更なる引き抜きの強化と、全プロ配給の増産計画をたて、PCLに３棟、JOに２棟の撮影ステージを増設する。また今井正プロダクションを傍系にし、東京発声映画製作所とも提携する。更に強力な企画本部を設立し、引き抜きで来た大物俳優、監督を優遇した。
こうした死中に活を求める捨て身の戦法は、俳優、演出陣の急速な充実に加え優秀作品を排出し、東宝への転向館は日を追って増加し、ついに不敗の体制を完備する。４社の圧迫が、反動的に東宝を強化し、不動のものとする逆効果を生んだ。
こうした渦中、支那事変が勃発し、戦局は拡大の兆しをみせていた。１９３７（昭和１２）年９月、ブロック３社が急遽合併し、資本金３５０万円で「東宝映画株式会社」を創設した。これが、今日の東宝の母体である。
その後、東宝は企業の合理化を次々と進めた。製作面ではプロデユーサー・システムを採用、配給面ではクオーター・システム（歩合制）とフリー・ブッキング（自由配給）を実施した。
東宝の合理的な運営方法は、業界の不安定経済が宿命とされた映画界に、革新的な安定経済体制をもたらした。
しかも、太平洋戦争突入による映画統制で経営の安定化が、松竹と共に企業統制のワク外に置かれ、企業の存続が保障された。そうした中、１９４３（昭和１８）年８月、株式会社東京宝塚劇場と合併、ここに社名を「東宝株式会社」と改めた。
その後も順風満帆の東宝だったが、終戦を境に急速に後退する。つまずきの最初は労働争議であった。これは別項で詳しく取り上げたい。
